ローコード開発（超高速開発）で押さえるべき３つの勘所

その名のとおり生産性向上のために導入されることの多い高生産性ツールですが、一概に高生産性ツールといっても実に多くの種類が存在します。また、それぞれのツールによって特徴も異なるため、プロジェクトゴールを明確にせず導入を進めてしまうと思わぬ失敗につながってしまう可能性もあります。

例えば、ビジネス要求に対する俊敏性を求められているのにもかかわらず、習熟に時間が必要な（俊敏性が低い）ツールを導入してしまった場合、目的がなかなか達成できず失敗してしまうことも考えられます。

クラウド上で提供されている高生産性ツールを利用している場合、ツールのバージョンアップによって、開発しているシステムに悪影響が生じてしまうこともあります。ツール・サービスによっては定期的にかつ強制的にバージョンアップが行われることもあるため注意が必要です。

また、海外ベンダーであった場合、すぐにトラブルを解消したくても、国内代理店を経由する必要があることから、問題解決に数週間かかってしまうケースも少なくありません。

プロジェクトゴールだけでなく、企業 IT の方向性との不一致によって導入が失敗してしまうケースもあります。

例えば企業 IT 基盤として高生産性ツールを導入したい場合、適用範囲は全社に及ぶため、多少コストや習熟度が必要であっても自由度の高いツールが求められます。

一方で、一部のプロジェクトのみでの適用を検討している場合は、適用したい業務が明確となっているため、自由度はあまり必要ありません。そのため、低コストで誰でも簡単に扱えるようなツールが求められます。

導入に失敗しないためにも事前にプロジェクトゴールとの一致を再確認しておくことが重要です。
例えば、ビジネスサイドから求められているのは「初期の高速開発」なのか「継続的な高頻度リリースによる臨機応変な開発への対応」なのかを明確にし、後者であれば、初期の生産性だけではなく、より幅広い範囲での確認が必要となってきます。

企業 IT の方向性の不一致によって起こる失敗を避けるためには、改めて企業 IT の方向性を確認し、ツールの目的や使用範囲を明確にしておくことが重要です。これらを明確にしたうえで、ツールを運用するエンジニアを経験者として採用するのか、または社内で育成するのかなど、エンジニアの獲得コストについて確認することが重要です。

このほかにも、情報システム部門のタレントマネジメントが考慮できているか、ツールの適用プロセスの特定と非適用箇所への対応方針が決まっているかなども確認しておくと、より懸念点を減らすことができます。

バージョンアップによるシステムへの影響を避けるためには、ベンダーリスクを把握し、バージョンアップの選択権がユーザ側にあるのかどうかを確認しておく必要があります。

ベンダーの拠点が海外にある場合の失敗を回避するためには、事前に国内代理店へサポート体制を確認し、長期的にサポートレベルの合意が可能か、問い合わせ回答に対する SLA や SLO が可能なのかについても確認しておくことが大切です。